「他社もやっているから」で施策を選ぶことの危うさ
監修者情報
株式会社アイエムシー
取締役 Web広告事業 SEMコンサルタント
大塚 雅智（おおつか まさとも）
弊社リスティング広告運用サービスは専任担当制となっていますので打ち合わせから効果測定、実際の改善作業などすべて、私がおこないます。
「誰にでもわかりやすく」をモットーとし難しい言葉や専門用語は極力使わずに、わからないことはわかるまで丁寧に説明しますので、ウェブに自信がないという方でも安心してご相談ください。
対面でのご相談、出張も無料ですので、まずはお会いして現状の課題やその解決策についてざっくばらんにお話ししましょう。
・保有資格
一般社団法人 ウェブ解析士協会（WACA）認定 上級ウェブ解析士
ヤフーリスティング広告プロフェッショナル
AdWords認定Individual
「競合他社もP-MAXを使っているので、うちも導入したい」「同業者がやっているキャンペーンを真似したい」——広告運用の相談で、こうした”他社基準”の要望を受けることは少なくありません。他社の動向を参考にすること自体は悪いことではありませんが、判断の軸がそこだけになってしまうと、思わぬ落とし穴にはまることがあります。
今日は、「他社もやっているから」という理由で施策を選ぶことの危うさについて考えてみます。
この記事で身につく内容
- 「他社と同じ」が必ずしも正解ではない理由
- 施策選びで本当に確認すべきこと
- 他社事例を「参考」にとどめる考え方
他社の成功は、自社の成功を保証しない
他社で成果が出た施策には、多くの場合、その会社特有の事情が背景にあります。取り扱う商材の利益率、顧客の平均単価、既存の指名検索の量、これまでに蓄積したコンバージョンデータの量——これらが違えば、同じ施策を導入しても結果は変わってきます。
特にP-MAX（Performance Max：Google広告の自動化キャンペーン）のような機械学習に依存する施策は、土台となるデータの質によって成果が大きく左右されます。他社で成功したという事実だけで導入を決めるのは、前提条件を無視した判断になりかねません。
では、他社事例をどう扱うのが正しいのか？
他社事例は「答え」ではなく「仮説のヒント」として扱うのが適切です。他社がその施策を選んだ背景にある事情を想像し、自社にも同じ前提が当てはまるかを確認したうえで、初めて導入を検討するという順序が望ましいと考えています。
「みんなやっている」は思考停止の言い訳になりやすい
正直なところ、「他社もやっているから」という理由は、施策の妥当性を検証する手間を省くための、便利な言い訳になりやすい面があります。私自身、クライアントから背景を聞かれたときに、自分の提案がその会社の事情に基づいたものなのか、単に流行を追っているだけなのか、常に自問するようにしています。
まとめ：判断の軸は「他社」ではなく「自社の事情」に置く
他社の動向を知っておくことは有益ですが、それを判断の主軸にしてしまうと、自社に合わない施策を導入するリスクが高まります。施策を選ぶときは、まず自社の商材やデータの状況を確認し、そのうえで他社事例を参考程度に活用する——この順序を大切にしてみてください。
株式会社アイエムシー 大塚雅智
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AD Advisor Web広告 初期設定アドバイザー
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